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2021年9月2日

今さら聞けない、AIとは? ドラレコでの活用法について

AI(人工知能)に人間が支配された近未来-。AIの脅威を描いた映画も多く上映され、実世界ではAIと対局した将棋や囲碁の現役トップ棋士がAIに敗北したというニュースを耳にした方も多いのではないでしょうか。AIの研究は50年以上前から始められましたが、ブームと冬の時代を交互に繰り返し、現在は第三のブームとして捉えられています。
本記事では総務省の情報通信白書などを参考にAIの歴史を振り返りながら、産業界でどう活用されているのかをご紹介します。

今さら聞けない、AIとは? ドラレコでの活用法について

AIの歴史

AIとは人工知能(Artificial Intelligence(アーティフィシャル・インテリジェンス))の略称で、1956年に行われたダートマス会議(アメリカ)で初めて人工知能という言葉が登場しました。コンピューターの性能が大きく向上したことにより、機械であるコンピューターが「学ぶ」ことができるようになり、現在でも日々進化しています。まずはAIの歴史から紹介します。

(出典:総務省「ICTの進化が雇用と働き方に及ぼす影響に関する調査研究」(平成28年)

第一次人工知能ブーム

第一次人工知能(AI)ブームは1950年代後半~1960年代とされ、コンピューターによる「推論」や「探索」が可能となり、特定の問題に対して解を提示できるようになったことがブームの要因とされています。しかし、当時のAIでは、迷路の解き方や定理の証明のような単純な仮説の問題を扱うことはできても、様々な要因が絡み合っているような現実社会の課題を解くことはできませんでした。

第二次人工知能ブーム

第二次人工知能ブームは1980年代とされ、コンピューターが推論するために必要な様々な情報をコンピューターが認識できる形で記述した「知識」を与えることでAIが実用可能な水準に達し、その分野の専門家のように振る舞うプログラムが生み出されました。しかし、当時はコンピューターが必要な情報を自ら収集して蓄積することはできなかったため、必要となる全ての情報について、人がコンピューターにとって理解可能なように内容を記述する必要がありました。

第三次人工知能ブーム

2000年代から現在まで続いているブームが第三次人工知能(AI)ブームとされています。現在「ビッグデータ」と呼ばれているような大量のデータを用いることでAI自身が知識を獲得する「機械学習」が実用化されました。さらに知識を定義する要素をAIが自ら習得するディープラーニング(深層学習)が登場したことが、ブームの背景にあります。

これまでの人工知能ブームの振り返り

過去2回のブームにおいては、AIが実現できる技術的な限界よりも、社会がAIに対する期待が上回っており、その乖離が明らかになることでブームが終わったとされています。現在、ディープラーニングによる技術革新はすでに起きているものの、実際の商品・サービスとして社会に浸透するためには実用化のための開発であったり社会環境の整備などが必要になってきます。実用化のための地道な取組が盛んになるほど、AIが社会にもたらすインパクトも大きくなり、その潜在的な可能性と実現性の隔たりも解消されると考えられます。

企業ではどのくらいAI活用が進んでいるのか?

では実際、企業でのAI活用はどのくらい進んでいるのでしょうか。令和2年通信利用動向調査によるとデジタルデータの収集・解析等のために、IoTやAI等のシステム・サービスを導入している企業は12.4%、導入予定の企業(9.7%)を含めると約2割にという結果になりました。この調査はAIだけでなくIoTなども含んでいますが、システムやサービスの導入効果については、「非常に効果があった(19.5%)」又は「ある程度効果があった(61.5%)」と回答した企業の割合が約8割に上りました。一方、システム・サービスを導入していない企業の割合は69.8%と半数を大きく上回り、導入しない理由(複数回答)は「使いこなす人材がいないから」、「導入すべきシステムやサービスが不明だから」、「導入後のビジネスモデルが不明確だから」といった理由が多く挙げられました。

身近になるAI活用

AIは株価予想や介護ロボットなど身近なところから工場の目視検査工程の自動化や、AIによる需要予測で適正在庫管理など幅広く活用されています。モビリティ業界でのAI活用としては自動運転が注目されがちですが、「移動」に着目したAI搭載の通信型ドライブレコーダーも注目され始めています。

これまでのドライブレコーダーは「記録」をすることが留まっていましたが、スマートドライブが提供する「SmartDrive Fleetドライブレコーダー(AI搭載のKENWOOD社製ドライブレコーダー)」では急加速など危険運転時の画像をAIが自動で取得し、タイムリーにクラウド上で確認することできます。インカメラでは居眠りやわき見運転など危険運転を検知して音声で警告することで事故防止効果を高められます。さらにリアルタイムな位置確認データや車両予約機能、自動日報作成機能も備えており、安全運転の促進だけでなく、業務の効率化にもつながります。